ビキニ核実験


人体実験消えぬ疑惑(朝日新聞、1998年1月20日)

1954年のビキ二核実験による放射性降下物で被ばくした南太平洋マーシャル諸島の住民らを対象に米国が実施した「人体研究プロジェクト」は、事前計画の可能性を示唆する公文書の存在が明らかになっただけでなく、研究内容自体に「人体実験的」な要素を否定できない事実が次第に明るみに出つつある。にもかかわらず、プロジエクトにかかわった元軍医や軍から研究を引き継いだ米エネルギー省は「医療ケアを目的としたもの」との姿勢を変えていない。米国は冷戦時代、核戦争に備えたデータ収集のため、市民へのプルトニウム注射など、一連の放射能人体実験を実施しており、軍のプロジェクトだつた同研究の意味もこうした文脈のなかで位置づける必要がある。人体、環境への被害算定の見直しや、研究の対象となった住民への情報公開にもとづく真の「医療ケア」の実施も急務だ。
石合  力(アメリカ総局)

「意図的被ばく」傍証次々

 被ばくについて、「爆発規模や気象の変化を予測できなかったための事故」と説明する米側に対し、マーシャル側は「意図的な被ばく」だったとする様々な傍証を提示している。
 @米側は、気象変化について気象学者らの警告を事前に受けながら無視し、実験を強行した。
 A死の灰が出ることが予測されていたうえ、過去の実験から居住地域に向かうことがわかっていた。
 Bロンゲラツプなど風下の4環礁の住民に対し、意図的に事前警告をせず、避難措置もとらなかった。
 C米兵は34時間以内に救出されたのに、住民の救出には最大4日かかった。同程度被ばくしたアイルツク環礁には避難措置はなく汚染した水や食料でさらに被ばくした。
 D汚染の残るロンゲラツプ環礁に対する安全宣言を出して避難した住民を帰還させ、人体への放射能の長期的影響を調べた。
 E全島が被ばくしたにもかかわらず、人体研究の対象となった環礁以外では、医療援助や総合的な検診がない―などだ。
 事前の避難や警告がなく、被ばく後も数日間、放置されたことについて、米側は「予算上の理由」から、「事前の避難が実施できず、避難に必要な船舶も十分用意できなかった」と説明する。4環礁だけを研究対象にしたことについて、担当医師らは「命令を受けた時点で、ほかの環礁の汚染は低いとの報告を受けていた」と話す。「研究はケア目的」と主張する医師が、軍の報告だけをもとにほかの島の住民のケアを無視したとの説明はあまりにも非科学的だ。
被害がマーシャル全体に広がっていることが確認された後も、プロジェクトの対象範囲は拡大されず、その内容も年に2回、医師団が訪れて血液や尿などのデータを収集する程度だった。

人種差別的要素指摘も

 マーシャル住民らに実施した人体研究「プロジェクト4・1」は、これまで 「医療ケア」プログラムとして知られていた。同研究の存在が明るみに出たことで、「ケア」の裏側で「放射能が人体に長期的に及ぼす影響」についての徹底的なデータ収集を進めていたことが判明した。現在も研究はエネルギー省の手で続けられており、特定の被ばく者集団を対象に40年以上にわたって追跡調査されたデータは、原爆傷害調査委員会(ABCC、放射線影響研究所の前身)が集めた広島、長崎の被爆者データとともに同省健康研究室で一括して管理されている。
 セリグマン同省次官補代理(同室長)は、一連の資料を「完全なデータセツト」と呼び、放射能の人体への影響を調べるうえでの基本資料であることを隠さない。マーシャル側が「モルモット扱いだ」と批判してきたのも調査目的の「二面性」とかかわる。
 これまでの調査から、「医療ケア」では説明できない事例も判明している。赤血球の追跡調査目的で、放射性クロムを注射した事例と、主として被ばく直後に放射性物質の除去のために使われるエチレンジアミン四酢酸(EDTA)という物質を被ばくから七週間たってから投与した例だ。
 米軍による一連の「放射能人体実験」について調査した米大統領諮問委員会は95年、「全体が人体実験だったとはいえない」としながらも、二例は患者の治療目的を逸脱した研究だったと結論づけた。
 こうした事例について、米政府は当時、マーシャル住民への説明や同意を得ずに実施したうえ、現在も「担当医師のプライバシー」などを理由に、対象にした住民らの氏名公表に応じていない。
 マーシャル側は、独自調査で少なくとも20人以上が放射性物質を注射されたことを突き止め、うち生存者5人も特定した。ロンゲラツプ環礁の議員ナビ・クンさんの母アトミネさん(58)もその一人で、乳がんや脳しゅように苦しんでいる。クン議員は、「本人への情報開示がないため、『実験』との因果関係を調べることが難しい」と話す。これに対し、研究にかかわった医師らは現在でも「ケアのために必要な措置だった」と強弁する。エネルギー省当局者はマーシャル側に「注射は、X線検査のようなもので害はない」と説明したという。
放射能実験にかかわる人権問題に詳しい米国人弁護士クーパー・ブラウン氏によると、米側が実施した被ばく者の甲状せん摘出手術についても、「摘出する必要がないのに、放射能以外の原因のがんや肥大との比較研究のために摘出された疑いがある」という。ブラウン氏は同時に、当時の米原子力委について、「(マーシャル住民は)文明化されていないがネズミよりは我々に近いと公言する幹部もいた」と述べ、人体実験の対象になったアラスカ先住民らと同様、「人種差別的」な要素が合まれていた疑いを提起する。

ネバダの100倍規模

 興味深い地図がある。米ネバダ核実験場とその風下の被ばく地域をマーシャル諸島に重ねたものだ。実験が同規模なら、ほぼマーシャル全域に被害が及んでいたことになる。米国はマーシャルの被ばく地域を限定し、「医療ケア」の対象も特定の環礁にいた住民だけに絞ってきた。一方で国内では、88年にネバダ実験に参加し、被ばくした軍人らへの健康補償法を制定したのに続き、90年にいわゆる「風下法」(被ばく補償法)を制定し、ネバダ実験場の風下にあたるネバダ、ユタ、アリゾナ州の当時の住民らも補償の対象に含めてきた。
 ところが、爆発規模を比べるとマーシャルはネバダと「同規模」どころか、はるかに大きい。マーシャル住民への健康補償に応じる核損害賠償裁判所が入手した資料によると、ネバダでの大気圏核実験は51年から62年まで計87回。1回当たり最大の爆発で100キロ・トン。全実験の合計は1096キロトンだった。  これに対し、マーシャルー住民らが被ばくした54年3月のビキ二核実験ブラボーの爆発規模は、1回でネバダの全実験の合計を14倍以上も上回る15メガトン(1メガトンは1000キロトン)。全67回の合計は106メガトンで100百倍に達する。
 ネバダ実験では、空中や、地表に穴を開けたうえで爆発させたものが多く、放射性降下物の多くは、兵器自体だったのに対し、マーシャルでは多くが海面付近で実施されたために大量の海水や砂が放射能を帯びて巻き上げられた。「そのことを考慮すれば、被ばくの範囲は100倍以上になるはずだ」と同裁判所の関係者は指摘する。
昨年、米国立がん研究所は、ネバダ核実験で大気中に放出された放射性のヨウ素131の過剰摂取などから、当時15歳以下の子どもを中心に推定1万人から7万5千人が甲状せんがんになった可能性がある、と発表した。同調査の推定では、米本土全域の平均値は、胸部レントゲン約5回分にあたる2ラド、特に、ネバダ州に近い一部の州では、最大16ラドだった。これに対し、「4・1」報告書は、ビキ二実験によるロンゲラツプ環礁の被ぱくについて、約175ラドと推定している。

第三者調査求める声も

 マーシャルでは、米国に対し、「真の意味での医療ケアの拡大」を求める一方で、日本など第三国による健康調査を求める声も高まっている。
 米国人弁護士で現在、マーシャル政府から核損害賠償裁判事に任命されているグレゴリー・ダンツ氏は「47年に米国がマーシャルを信託統治領にした際の協定で定めた、信託領の住民の健康を保持するという規定を冒して核実験を強行した法的責任だけでなく、実験の被害の実態を認めようとしないのは道徳的責任でもある」と指摘。そのうえで、マーシャル政府が近く米政府に求める自由連合協定の経済補償規定の見直しが不調に終われば、「米政府を相手取る裁判の動きも出かねないだろう」と予測している。


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