地上で未臨界核実験 米で計画、一部スタート(朝日新聞 2000年8月2日)

 【ワジントン1日=大牟田透】米エネルギー省が、核爆発を伴わない核実験(未臨界核実験)をネバダ州の地下実験場だけでなく、地上の口スアラモス国立研究所(ニューメキシコ州)でも計画、一部がすでに始まっていることが1日、同省の文書などからわかった。米政府は米臨界核実験について「核兵器の維持管理に必要」と主張しているが、地上での実験は地下より簡便で数多くでき、新たな弾頭開発にもつながりやすいとみられている。包括的核実験禁止条約(CTBT)を骨抜きにしかねないとの批判が強まりそうだ。
 

 実験はロスアラモス国立研の二軸X線撮影流体力学実験(DARHT)施設で昨年11月に始まった。非核分裂性のプルトニウムなど核爆発を直接模擬する物質が使われたかどうかは不明だが、これまでに複数回行われたとしている。
 

 DARHTは、秒速約4.4キロで動く物質でも静止画像が撮れる。高性能爆薬を使った爆発実験で、高温高庄下の非核分裂性プルトニウムがどのように振る舞うかを調べ、核爆発時の核分裂性プルトニウムの振る舞いを知るのが狙いだ。
 

計画した最大の理由は、地下だと経費がかかるためだ。かねて「どんなことが起こるかわからなかったので地下で始めたが、地上でできることは地上で済ますよう検討する」としていた。DARHTのような大型実験ができる「利点」もある。


 実験が地上で[日常化」すれば、「核不拡散条約(NPT)の無期限延長やCTBTは、核保有国が自国の優位を固定化するだけだ」とする非核保有国などの反発を強め、NPT体制全体をも揺るがしかねない。


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