Op-Ed Contributor

核爆発の後で (After the Bomb)

By WILLIAM J. PERRY, ASHTON B. CARTER and MICHAEL M. MAY
Published: June 12, 2007, NewYork Times

ある日、核兵器が、アメリカの都市で爆発する確率を計算することはできないが、それは5年前より高くなっている。核爆弾の資材または製造用核分裂性物質は、北朝鮮とイランで増殖している。ソ連崩壊後、 ロシアでは、15年間も核備蓄の安全性は不確実なままである。 そして、一度はアブドル・カディル・カーンによって闇市場で売り出されたパキスタンの核技術は、大統領ペルベズ・ムシャラフ司令官が、過激派を取り締まれなければ、テロリストの手に渡ることもありえる。

この同じ時期に、過激派がイラクから中東、アジア、ヨーロッパおよびアメリカにさえ流出し、テロリズムは、大規模なグローバル運動の大波になって、日に日に強くなるように思える。紛失または盗難の可能性のある核材料の増加、プラス大量破壊を求めるテロリストの増加、イコール核テロの危険の巨大化という方程式である。

2005年に元上院議員のサム・ナンが、挑発的な質問をして、米国政府にこの方程式を改善するように迫った: 核兵器がアメリカの都市で爆発した後で、「これを回避するためにして何かをしておくべきだったと願ってどうなるのか?」。  しかし今や、直面している危険の大きさから見て、ナン氏の質問に2番目の項目を加えるべき時である:核爆発の後でわれわれは実際に何をすればいいのか?つまり、われわれの政府はどんな行動を取るべきなのか?

そのすさまじい状況下でも、生命を救い文明が存続するのを保証するために多くのなしえることがある。 結局、基本的な方程式とは、一握りのテロリストがそれ以外のわれわれ多数を襲ってくるのであって、われわれが、共同して分別のある行動を準備するなら、核兵器でも、われわれの強い社会を破壊できるとは限らない。 悲しいことに今や、このような事態に対処する計画を考えるべきで時である。

まず第一に、災害のスケールは、最高の対策を立てている都市および州政府の予想を瞬時にして覆す規模となるだろう。ハリケーン・カトリーナの大失敗を、はるかに大きな規模で繰り返すのを避けるためには、米国政府の果たすべき役割は、地元の担当者を支援することであるかのように振舞うのを止めなければならない。 州政府と地方自治体の活動としては、事態勃発後最初の1時間内の人命救助とパニック回避が不可欠だが、その指揮が続けられるという前提は放棄しなければならない。国家安全保障局が率いる連邦政府が、危機の真っ只中にすばやく進出し、完全な指揮権を確保し、すべての資材、機能を投入する計画をたてなければならない。この中には、国防総省の機能も含くまれる。

放射線被害は、核テロリズムに特有で、しかも大多数の人々にとっても始めて経験する恐怖だが、これに対する地方政府の対策を合理的に支援できるのは連邦政府だけである。広島サイズの核爆発の半径やく3マイルの範囲では、ワシントンならモールの長さで、ニューヨークならセントラルパークの長さの3分の2にあたり、多くの都市ではダウンタウンの広さである。このゾーンと隣接する風下では、できることはほとんどない。爆発により死亡しないで生き残る人々は、恐らく数十万に達するだろうが、放射能障害によりその多くは死亡する。

しかし、都市居住者の大部分は、爆心より離れているので、多くの選択がありえるだろう。 9/11テロのツインタワーから吹き上がった粉塵のような、放射能を帯びた破砕塵の雲が立ち上り、風下に向かって流れるのを見た市民は何をするべきだろうか?幸運にも風上にいる人々は、フォールアウトの柱がどの方向に向かうか分れば、家に留まっていてもよい。 連邦政府には、それを判断し、情報をすばやく放送する能力がある。一方、風下と爆心地2,3マイル以遠の住民にとって、最良の行動は、3日間は地下室に避難し、その後その地域から離脱することだろう

私たちには、逃れたくなる強い本能があるので、この現実を受け入れるのは厳しい。しかし、郊外に向かって歩いたり、長い交通渋滞の自動車道路に座っていれば、直接放射能に曝されるだらおう。放射能は、核爆発の翌日に最高となり、その後、日毎に低下し、3日後には1/3、5日後には1/5に下がる。この低下は、フォールアウト中の放射性物質の自然崩壊によるものだ。

さらに厳しい決断が続くだろう。 風下の住民は、家を離れることも、留まることも、また、一時退去し戻ることも、離れた後で貴重品を取りに一時帰宅することも可能である。 これらの選択は、吸収しても構わないと考える放射線量で決まることになる。爆心地周囲のホットゾーンまたは2,3マイル風下の地域以外なら、シェルターに避難していない人々でも、致死量または放射線障害をうけるほどの被曝はないだろう。生存可能な最高放射能被曝でも、一生の間に癌になる確率が、非被曝者平均の20パーセントから、21,22パーセント、せいぜい30パーセントに上昇する程度であろう。

災害地域に最初に向かった救助隊と軍部隊も、同様の選択を強いられるだろう: どの程度爆心地に接近し、どれくらいの間駐留できるか?癌による死亡のリスクが30パーセントに上るような選択を迫られることは、ほとんどないだろう。 しかし、わずかな癌死亡確率の増加、つまり、20.1パーセントになるようなことが、例えば、最初の救援者が、放射能汚染地域に入ろうとしたり、居住者が、いとしいペットを探しに戻ったりすれば、起きるかもしれない。危険性は、個人個人で、核爆発に関する情報に基づいて判断せざるをえない。

次に、最初の核爆弾はそれで最後でないかもしれないという不快な現実が待ち受けている。 テロリストが、一個の核兵器、または核爆弾製造用核分裂性物質(小さいスーツケースに収まる)を首尾よく入手できたなら、2個目、3個目、あるいはそれ以上は無理だと、誰にも断言できないだろう。そして、たとえ他には核兵器を持たなかったとしても、テロリストは、もっと持っていると、宣言するにちがいない。 したがって、他の都市の人々は、翌日には都市を離れようとする、少なくとも子供を田舎に避難させるだろう。これは、第二次世界大戦中イギリスで起きたことである。

合衆国政府は、核爆発の翌日にはワシントン以外のどこかで会議をして、核爆弾の出所を緊急に追跡するだろう。 間違いなく、この追跡は、核兵器保有国または発達した核開発計画をもつ外国政府、ロシア、パキスタン、北朝鮮または他の国に行き着くことになるだろう。何故なら、最も高度なテロリスト集団でさえ、プルトニウム製造または自前のウラン濃縮は不可能だからである; 彼らは、どこかの政府から核兵器か核分裂性物質を手に入れる必要がある。

その外国政府に報復する誘惑にかられるだろう。 しかし、その外国政府は、核爆弾が盗まれたこと、販売されたこと、あるいは、意図的にテロリストに提供されたことすら、認識していないかもしれない。 したがって、ロシアまたはパキスタンに報復するのは非生産的であろう。だれが核爆弾を手に入れたか、何個あるのかを発見し、核テロのキャンペーンを終わらせるのに、これらの外国政府の協力が必要であろう。核爆発残渣を分析して爆弾の由来を追跡する技術を開発することが重要である。 追跡に協力しないいかなる政府には、もちろん、可能な報復を受けさせるべきである。

最後に次の問題がある。建造物と人名が破壊されるので、生存者の安全感と幸福感も破壊され、それがパニックを引き越すかもしれない。核爆発後緊急対策計画は、アメリカ人に対し、政府の3つの権力が、危機に対応し、さらなる破壊を防ぐために、憲法に基づき、一体化して動くことができることを、宣告しておくべきである。

たとえば、大統領、副大統領、下院議長、上院多数党院内総務、およびオブザーバーとして最高裁判所長官による委員会が、たとえば、拡大監視委員会のような組織で、政府の対応のある一定の局面の判断をすることもありえるだろう。核爆発後危機管理は一時的であるべきで、危機が終了次第、見直され、打ち切られることになるだろう。

核攻撃を防ぐために近年なされている力ずくの対策より一層強力な努力を重ねることにより、核爆発の当日を迎えないで済むかもしれない。しかし、それがないことに確信がもてないかぎり、 何千もの人命と何十億ドルもの富を救い、パニックを防ぎ、復興を促進するための緊急時対策を作成することが重要である。 そのことによって、合憲政府を保持するのを助けることができる。それは、いくらテロリストが核武装しても、決して破壊させてなならないものなのだ。

William J. Perry, a professor at Stanford, and Ashton B. Carter, a professor at Harvard, were, respectively, the secretary and an assistant secretary of defense in the Clinton administration. Michael M. May, also a professor at Stanford, is a former director of the Lawrence Livermore National Laboratory.

米紙核兵器関連記事一覧